避難所の体育館に通されて、最初に目に入るのは床です。何も敷かれていない板張りの床に、毛布だけを渡される。この状態を「雑魚寝」と呼びます。
令和6年能登半島地震のあと、国の報告書にはこう書かれました。「避難所では、簡易ベッドの使用を標準とすべきである」。段ボールベッドは、あれば助かる支援物資ではなく、標準にすべきものとして位置づけられています。
この記事では、なぜそこまで言われるのかを、国と自治体が公表している数字で確かめます。そのうえで、段ボールベッドは個人が買うものではないという前提に立って、それでも自分にできることを4つに整理します。
結論：能登では直接死228人に対して、災害関連死が516人
石川県が令和8年9月17日に公表した数字では、令和6年能登半島地震の死者は744人です。内訳は直接死228人、災害関連死516人。倒れた建物や津波で亡くなった方より、生き延びたあとに亡くなった方のほうが2倍以上多いということです。
石川県は、関連死449人分（第37回審査会までの認定分、令和7年12月25日公表）について内訳も出しています。
- 死亡時の年代は80代が180人（40.1%）、90代が169人（37.6%）。100歳以上を含めると81.9%が80代以上
- 既往歴があった方が430人（95.8%）
- 発災から1週間以内に44人（9.8%）、1か月以内までの累計で147人（32.7%）
- 死因は心血管疾患が136人（30.3%）、呼吸器疾患が126人（28.1%）。この2つで約6割
- 原因区分（複数選択）では「避難所等生活の肉体的・精神的負担」が176件（39.2%）
正確にお伝えすると、「避難所等生活の肉体的・精神的負担」は最多の区分ではありません。いちばん多いのは「地震のショック、余震への恐怖による肉体的・精神的負担」の395件（88.0%）です。
それでも、認定された449人のうち4割の方の死に、避難所での生活が関わっていたと県が判断している。この事実は動きません。そして死因の約6割が心血管と呼吸器です。血管と呼吸。寝床の話は、ここに直結します。
国は「簡易ベッドの使用を標準とすべき」と書いた
令和6年11月、中央防災会議の防災対策実行会議がまとめた報告書に、はっきりこう書かれました。「避難所では、簡易ベッドの使用を標準とすべきである」。
さらに内閣府は、令和6年12月に改定した「避難生活における良好な生活環境の確保に向けた取組指針」で、その理由を書いています。
「床に長期に横たわっていると、エコノミークラス症候群を引き起こすだけでなく、埃等を吸い込むことによる健康被害も心配されるため、ベッドの設置が望ましい」
血栓と、ほこり。この2つです。あわせて避難所運営ガイドラインには、「生活不活発病防止のためにも、立ち上がりやすいベッドの導入は効果的です」という記述もあります。
もうひとつ、指針にはスフィア基準に沿って1人当たり最低3.5平方メートルの居住スペースを確保することが示されています。この広さがないと、そもそもベッドを置く場所が作れません。
床で寝ると起きること、3つ
1｜血栓ができやすくなる
エコノミークラス症候群は、正式には静脈血栓塞栓症といいます。足の静脈にできた血栓が肺に飛ぶと、命にかかわります。
平成28年の熊本地震では、新潟大学の榛沢和彦氏らが避難所で足のエコー検診を続けました。日本血栓止血学会誌に報告された数字では、急性期に検診を受けた2,315人のうち220人（9.5%）に深部静脈血栓症が見つかっています。年齢が高いほど陽性率が上がり、70歳以上であることは独立した予測因子とされました。
入院が必要になった方は51人。そのうち42人（82.3%）が車中泊をしていました。車の中は、避難所の床よりさらに姿勢が固定されます。
では避難所の床とベッドではどう違うのか。能登半島地震のあと内閣府のワーキンググループに提出された資料には、段ボールベッドを全避難所に入れた能登町について、こう書かれています。「他市町の雑魚寝の避難所に比べて血栓の出現率は半分から3割に留まった」（新潟大学榛沢ら）。
ただしこれは自治体どうしの比較です。年齢構成も避難所の条件も違いますから、ベッドだけが理由だと言い切ることはできません。それでも、同じ地震の同じ時期に、ベッドのある町とない町で差が出たという記録です。
2｜ほこりを吸い込む
床に寝ると、顔が床の高さにきます。体育館の床は、人が歩けばほこりが舞います。避難所で土足厳禁を徹底するのは、感染症対策だけでなく、そこに寝ている人がいるからです。
内閣府の指針が血栓と並べて「埃等を吸い込むことによる健康被害」を挙げているのは、そういうことです。関連死の死因で呼吸器疾患が28.1%を占めていたことを、もう一度思い出してください。
3｜立ち上がれなくなる
これは高齢の方にとって、いちばん現実的な問題です。床から立ち上がるには、手をついて、膝を立てて、体を持ち上げる動作が必要になります。これがつらいと、人はトイレに行く回数を減らそうとします。水を飲まなくなります。動かなくなります。
血栓は、ここから始まります。
平成26年の広島土砂災害で、広島市安佐南区の避難所が雑魚寝からベッド化したあとにとったアンケートがあります。回答は18人（平均年齢68.3歳、男性6人、女性12人）と少ない数ですが、結果はこうでした。
- 体が楽になった……88%
- 立ち上がりやすくなった……88%
- 気持ちが楽になった……84%
- 良く眠れるようになった……76%
- 床の振動が少なくなった……60%
- 周りの音が気にならなくなった……52%
18人の回答ですから、これで一般化はできません。ただ「体が楽になった」と「立ち上がりやすくなった」が並んで88%というのは、現場で何が変わるのかをよく表していると思います。
段ボールベッドとは、どんなものか
全国段ボール工業組合連合会が推奨規格を定めています。京都市が2,500台を調達したときの仕様書を見ると、求めている条件はこうです。
- 組立時の大きさ……長さ195センチ、幅97センチ、高さ34センチ（誤差0.5センチ以内）
- 耐荷重……全耐荷重5,000キログラム以上、集中荷重120キログラム以上
- 組立て……大人1人で5分以内に組み立てられること
- 床からの冷気が直接天板にあたることを遮断する構造
- ベッド下を収納スペースに活用できる機能
段ボールなのに全耐荷重5トン。紙でも筒状や箱状に組めば縦方向の力に強くなるためで、これは仕様書で実際に求められている水準です。
そして高さ34センチ。ここが効きます。床から34センチ上がるだけで、ほこりの層から離れ、立ち上がる動作が楽になり、床の冷えも伝わりにくくなります。先ほどの3つが、高さ1つでまとめて改善されるわけです。
能登では約7,000個届いたのに、雑魚寝が続いた
ここが、この記事でいちばんお伝えしたいところです。
中央防災会議の報告書によれば、能登半島地震では発災直後から合計で約3,200個のパーティションと約7,000個の段ボールベッドがプッシュ型支援で送られました。それでも雑魚寝は続きました。報告書が挙げている理由は、次のとおりです。
- 発災当初の避難所は過密で、段ボールベッドやパーティションを設置するスペースがなかった
- コミュニティの結び付きが強く、パーティションがないほうが望ましいという理由で被災者が利用を断った
- さまざまな規格の段ボールベッドが混在した
- マットや布団のサイズと合わず、寝返りを打つと落ちてしまうようなサイズのものがあった
- 耐久性が不十分なものもあり、現場の判断で使うサイズを選別した
一方で、うまくいった町もあります。能登町です。内閣府のワーキンググループに提出された資料によれば、能登町は事前に地元企業と防災協定を結んでいました。
- 1月13日、町長の決断で防災協定が発動
- 要請の3日後、1月16日に新造品のベッドが到着
- 避難所ごとに全員分が届き、即日展開
- 7日間で全12か所の指定避難所の雑魚寝が解消
- 設置作業は協定企業に任せ、延べ100人以上の社員が参加
ほかの市町はどうだったか。同じ資料には、全国の企業から石川県、被災市町、各避難所へと中継が多く大幅に時間を要した、13種類以上のベッドが集まった、各避難所には少量で数種類が届いて展開しづらくなった、と書かれています。
届いた量ではなく、届き方で差がついた。これが能登の教訓です。
だから、段ボールベッドは個人が買うものではありません
1台で長さ195センチ、幅97センチあります。家庭で何台も置ける物ではありませんし、1台あっても家族分にはなりません。個人で備えるなら、持ち運べるマットや折りたたみの簡易ベッドのほうが現実的です。
段ボールベッドは、自治体が備蓄するか、協定で調達するものです。京都市の仕様書では、2,500台を市内の指定避難所倉庫や拠点備蓄倉庫など53施設以内に分散して納品させています。置き場所の確保まで含めて、行政の仕事になっているわけです。
では私たちにできることは何もないのか。4つあります。
自分にできること4つ
1｜自分の市町が備蓄しているか、協定を結んでいるかを調べる
能登町とほかの市町の差は、事前の協定の有無でした。調べ方は簡単です。
- 「（市町村名）地域防災計画」で検索し、出てきた資料の中を「段ボールベッド」「簡易ベッド」で検索する
- 「（市町村名）避難所運営マニュアル」も同じように検索する
- 出てこなければ、備蓄品目の一覧を探す
書いてあれば、少なくとも想定はされています。何も出てこない場合は、問い合わせや意見として伝える価値があります。報告書そのものが「自治体職員が段ボールベッドの必要性を認知・理解する必要がある」と書いているくらいですから、住民から声が出ることには意味があります。
2｜届くまでの数日を、床で寝ないようにする
いちばん早かった能登町でも、協定の発動から到着まで3日かかりました。協定がなければ、もっとかかります。最初の数日は、自分が持っていったものが寝床になります。
床に敷くものを1つ、持ち出し袋に入れておいてください。アルミシートでも、折りたたみのマットでも構いません。かけるものより、敷くものです。体育館の床は体温を奪います。この点は避難所の寒さ対策｜体は「床」から冷えますに詳しく書きました。
避難所に段ボールがあれば、必ずもらって敷いてください。1枚でもかなり違います。
3｜届いたら、断らない
能登では、ベッドやパーティションの利用を断った方がいました。遠慮や、周りとの関係を気にしてのことだと思います。気持ちは分かります。
でも段ボールベッドは、快適さのための物ではありません。血栓とほこりと立ち上がりの問題を解決するための物で、国も「健康の維持にも役立つものである」と明記しています。高齢の方、持病のある方は、遠慮せずに受け取ってください。認定された関連死449人のうち、95.8%に既往歴がありました。
指針では、全員に行きわたらない場合に優先する人をあらかじめ決めておくこととされており、高齢者、障害者、女性が例として挙げられています。自分や家族が優先される側なのかどうかを、先に考えておいてください。
4｜使うときに気をつけること
- 水に弱い。濡れた靴や雨具を上に置かない。飲み物をこぼさない
- 土足で上がらない。ほこりを避けるためのベッドに、土を持ち込まないこと
- 寝返りで落ちないか、最初に確かめる。幅が合わないベッドが現場にあったという記録があります
- 敷く布団やマットが幅に合うかを見る。大きくはみ出すと端から崩れやすくなります
- ベッド下に荷物を入れる。収納は仕様に入っている機能です
よくある質問
段ボールなのに、本当に壊れませんか
自治体が調達するときの仕様書では、全耐荷重5,000キログラム以上、集中荷重120キログラム以上が求められています。ただし市販品の品質には幅があり、能登では耐久性が不十分なものが混ざっていたという記録もあります。避難所で使うとき、座ってみて不安を感じたら、運営している方に伝えてください。
自分で1台買って備えておくべきですか
おすすめはしません。置き場所の問題が大きすぎます。同じ予算なら、家族分の折りたたみマットか、持ち運べる簡易ベッドのほうが使い道があります。在宅避難でも使えます。
床にアルミシートを敷けば同じことですか
冷えには効きますが、高さは作れません。血栓、ほこり、立ち上がりの3つのうち、アルミシートが解決するのは冷えだけです。とはいえ、自分で持ち出せるという点ではアルミシートのほうが上です。役割が違うと考えてください。
避難所より車中泊のほうが楽ではありませんか
血栓の点では逆です。熊本地震で入院が必要になった51人のうち、42人（82.3%）が車中泊をしていました。車中避難を選ぶ場合の注意は車中避難が増えている理由と危険性｜どこに停めるかで安全が変わりますにまとめています。
どれくらいの期間を想定しておけばいいですか
石川県の集計では、災害関連死の認定は発災から1か月以内までで147人（32.7%）、3か月以内までで286人（63.7%）に達しています。数日ではなく、週から月の単位で考えておいてください。
今日1つだけやるなら、これ
「（お住まいの市町村名）地域防災計画」で検索して、出てきた資料の中を「段ボールベッド」で検索してみてください。1分で終わります。
書いてあるかないかで、あなたが避難した最初の夜に床で寝ることになるかどうかが変わります。
今日のチェックリスト
- 自分の市町の地域防災計画で「段ボールベッド」を検索した
- 床に敷くものを持ち出し袋に1つ入れた
- 家族で、誰が優先してベッドを受け取るべきかを決めた
- 避難所に段ボールがあればもらって敷くと決めた
- 届いたら断らないと決めた
まとめ
- 能登半島地震の死者744人のうち災害関連死は516人で、直接死228人の2倍以上（石川県、令和8年9月17日公表）
- 国は報告書に「避難所では、簡易ベッドの使用を標準とすべきである」と明記した
- 床で寝ると、血栓・ほこり・立ち上がれないの3つが起きる。高さ34センチでまとめて改善する
- 能登では約7,000個のベッドが届いたが、過密・規格混在・被災者の辞退で雑魚寝が続いた
- 事前に協定を結んでいた能登町は、7日間で全12か所の雑魚寝を解消した
- 個人にできるのは、調べる・敷くものを持つ・断らない・正しく使うの4つ
